CURRICULUM DEVELOPMENT/RESULTS

カリキュラム開発・成果

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令和７年度～「地方やデジタル分野における専修学校理系転換等推進事業」

「クラウド／動画クリエイター育成のためのアジャイル型教育モデル」

本事業の趣旨は、専修学校が生成AI時代に役割を果たすため、アジャイル型教育モデルへの転換を図ることである。具体的には、次の３つの方策を組み合わせることでその趣旨を実現する。
１．変化の激しい技術へ追従しつつ、クラウドやセキュリティ、クリエイティブなど学習量の多い分野の教育を体系的に行う
２．高卒生だけでなく社会人も対象とし、短期・長期の多様なカリキュラムを提供する
３．情報収集からカリキュラム開発、受講生管理などの運営にAIを活用し、変化追従性を高める
事業2年目である令和7年度は、初年度に得た洞察を踏まえ、カリキュラム開発・実証講座・運営システム開発を本格的に展開した。AI駆動開発の急速な進展により人間の役割が上流設計に移行しつつある状況を受け、基礎学力層とドメイン応用層を加えたカリキュラム体系へ再構築するとともに、在校生・社会人向けに計13講座の実証講座を実施した。また、学内業務の実態調査を先行させ、AIエージェントを活用した運営システムのプロトタイプ開発を段階的に進めたほか、インド（バンガロール）調査により国際教育連携の可能性を確認した。 以上の取り組みを通じて、専修学校の強みを生かしつつ、生成AI時代の人材ニーズに迅速かつ柔軟に対応するモデルの完成形を、最終年度である令和8年度に提示する。

令和7年度〜

令和６年度～「地方やデジタル分野における専修学校理系転換等推進事業」

「クラウド／動画クリエイター育成のためのアジャイル型教育モデル」

本事業の趣旨は、専修学校が生成AI時代に役割を果たすため、アジャイル型教育モデルへの転換を図ることである。具体的には、次の３つの方策を組み合わせることでその趣旨を実現する。
１．変化の激しい技術へ追従しつつ、クラウドやセキュリティ、クリエイティブなど学習量の多い分野の教育を体系的に行う
２．高卒生だけでなく社会人も対象とし、短期・長期の多様なカリキュラムを提供する
３．情報収集からカリキュラム開発、受講生管理などの運営にAIを活用し、変化追従性を高める
本事業では、クラウド開発と動画クリエイティブの分野で、社会人向け１年制と高卒生向け４年制（クラウド開発のみ）のカリキュラム開発を行う。そのため、生成AIのフロントランナーへのヒアリングなどの調査や、短期の実証講座と開講講座を通じてカリキュラムの完成度を高め、長期講座のコアとする。並行して、AIを活用した運営システムを開発するとともに、教員研修を行い、実施体制を整備する。 以上の取り組みを通じて、専修学校の強みを生かしつつ、生成AI時代の人材ニーズに迅速かつ柔軟に対応する。

令和6年度〜

平成29～令和2年度「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」

「農業の6次産業化・スマート化を担うAI技術者育成プログラムの開発・実証」

農業従事者の高齢化による労働力不足が深刻な課題となって久しい。若い農業従事者が増えない背景には､農作業は重労働というイメージや栽培技術の伝承が難しい､経営が安定的でないなど多様な要因が絡んでいる。 このような農業の課題に対する解決策として進められているのが農業の6次産業化で、農業に技術を活用し、これまでにない高付加価値化を狙ったこの取り組みは農業経営の安定化・向上に結びついている。また、 ロボットや人工知能、 IoT、ビッグデータなどのテクノロジーを活用し、省力化や精密化、高品質生産などを実現するスマート農業も同様で、新しい農業の方向を示している。 今後､農業の6次産業化･スマート化はさらなる発展を遂げていくと見込まれているが、その加速化で重要な役割を果たす技術が人工知能(AI)である。AIは農業生産から加工・流通の各プロセスに対する広範な応用が可能であり、これにより効率化や省力化､最適化等が期待できるためである。 しかしながら現状では、農業分野のIT人材･AI人材が不足しており、その育成が急務となっている。 そこで本事業では､AIを活用して農業の6次産業化・スマート化の促進を担えるAIエンジニア育成のカリキュラムの開発と実施を行い、今後の農業の発展に資することを狙いとした。

令和2年度

令和元年度

平成30年度

令和2年度「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」 実施報告書 Society5.0等対応カリキュラムの開発・実証

「ポストコロナ時代のハイブリッド型海外日本語教師養成プログラムの構築」

2019年12月に中国武漢で発見され全世界へ広がった新型コロナウィルスは、教育界に未曾有の影響を与えた。全国の学校がロックダウンされただけでなく、海外からの来日も止まり、日本語教育や留学生教育は大きな影響を受けた。 その反面、プラスと言える影響もあった。コロナ渦でテレワークを始めとするICTサービスが一気に普及したことである。これにより、遅々として進まなかった遠隔教育とりわけオンライン授業や教室事業との併用であるハイブリッド授業が全国に広がった。現在は、特例としてではあるが多くの教育において、オンライン授業形態が容認されるようになった。 さて、本事業は、日本語教師養成について、このオンライン革命をプラスに受け止めて、日本語教師養成を促進しようとするものである。我が国は少子高齢化にともない、外国人人材へ依存を高めている。日本語学習の受講生を日本社会にとって価値ある存在に高められる教師が求められている。 コロナ禍の影響で海外との行き来ができず海外調査を変更し、それに伴い、カリキュラムについても暫定的なものとなった。しかし、全学日協の協力を得て、オンライン・ハイブリッド授業についての知見を増強することができた。ヒアリング調査などに基づいて、海外在住の駐在員妻の日本語サポート教師化をはかるべく速習講座を新たに設けることにした。ロボットSIerや特定技能のブリッジ人材教育を調べているが、決定打はない感じである。漢字教育ではKanjiKreativの協力を得ることができ、ソースコードやデータを分析できた。次年度アプリ開発が可能になる見込みである。就職日本語については、特定技能と技人国に分けて考える。昨年度作成の「就職日本語」だけでなく、本校のFESSや留学生基礎力を参照し直すことにした。オーストラリアに日本語教師養成講座のパートナーが見つかりそうだ。次年度サテライト校をつかった実証授業ができる見込みとなっている。

令和元年度「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」 実施報告書 eラーニングの積極活用等による学び直し講座開設等

「日本語学校等の日本語教師のための学び直し講座の企画・実施」

　ベトナムやミャンマーなど非漢字圏(非中国・韓国を指す)の留学生が日本語学校等に急増している。しかし日本語教師のスキルがこれに対応できておらず、教育力不足が課題となっている。一方で、特定技能ビザによる単純労働の市場開放と、文化庁による日本語教師研修事業の開始など、日本語教育を取り巻く環境は大きく変化していっている。 本事業では、職業教育を担う専修学校が核となり、様々な日本語学校・日本語教師と連携して、教育ノウハウを共有する環境を構築していっている。eLearningによる教師研修講座の開設に向けて研修コンテンツと環境を整え、並行して、非漢字圏留学生向け・就職向け教授法の改善を行い、この研修講座で普及することを目指している。これによって日本語学校等の教育力を回復することが本プロジェクトの目的である。 このプロジェクトは、多くの先生方の長年の教育実践の持ち寄りと、お互いの信頼に基づく刺激のしあいによって成り立った。先生方のご協力とよい日本語教育の場を生み出したいという熱意に、こころから感謝を申し述べる。令和の年が明けると、新型コロナウィルスという新たな衝撃が日本語学校に襲いかかっている。本事業で取り組んできたeLearningが役に立つかもしれない。

平成30年度「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」 実施報告書 eラーニングの積極活用等による学び直し講座開設等

「日本語学校等の日本語教師のための学び直し講座の企画・実施」

ベトナムやミャンマーなど非漢字圏(非中国・韓国を指す)の留学生が日本語学校等に急増している。しかし日本語教師のスキルがこれに対応できておらず、教育力不足が課題となっている。一方で、特定技能ビザによる単純労働の市場開放と、文化庁による日本語教師研修事業の開始など、日本語教育を取り巻く環境は大きく変化していっている。 本事業では、職業教育を担う専修学校が核となり、様々な日本語学校・日本語教師と連携して、教育ノウハウを共有する環境を構築していっている。eLearningによる教師研修講座の開設に向けて研修コンテンツと環境を整え、並行して、非漢字圏留学生向け・就職向け教授法の改善を行い、この研修講座で普及することを目指している。これによって日本語学校等の教育力を回復することが本プロジェクトの目的である。 このプロジェクトは、多くの先生方の長年の教育実践の持ち寄りと、お互いの信頼に基づく刺激のしあいによって成り立った。先生方のご協力とよい日本語教育の場を生み出したいという熱意に、こころから感謝を申し述べる。

平成29年度「専修学校による地域産業中核的人材養成事業」 eラーニングの積極活用等による学び直し講座開設等

「日本語学校等の日本語教師のための学び直し講座の企画・実施」

ベトナムやミャンマーなど非漢字圏(非中国・韓国を指す)の留学生が日本語学校等に急増している。しかし日本語教師のスキルがこれに対応できておらず、教育力不足が課題となっている。 本事業では、職業教育を担う専修学校が核となり、様々な日本語学校・日本語教師と連携して、教育ノウハウを共有する環境を構築していっている。eLearningによる教師研修講座の開設に向けて研修コンテンツと環境を整え、並行して、非漢字圏留学生向け教授法の改善を行い、この研修講座で普及することを目指している。これによって日本語学校等の教育力を回復することが本プロジェクトの目的である。 このプロジェクトは、多くの先生方の長年の教育実践の持ち寄りと、お互いの信頼に基づく刺激のしあいによって成り立った。先生方のご協力とよい日本語教育の場を生み出したいという熱意に、こころから感謝を申し述べる。

実施報告書（ダイジェスト版）